不動産業界におすすめの営業代行会社5選！メリットやリスク、選び方について徹底解説
「営業人員が足りない」「空室がなかなか埋まらない」「反響対応が追いつかない」——こうした不動産業界特有の悩みを解決する手段として、営業代行サービスの活用が注目されています。
とはいえ、営業代行会社にもさまざまな特徴があり、自社の課題や物件の特性に合ったパートナーを選ぶことが重要です。
本記事では、不動産業界に強い営業代行会社の中からおすすめの5社を厳選してご紹介。あわせて、導入メリットや失敗しない選び方のポイントも解説します。不動産営業を効率化し、成約率を高めたい方は、ぜひご一読ください。
目次
【厳選】不動産営業代行おすすめ5選
不動産業界において営業活動は、空室対策や販売促進に直結する重要な業務ですが、人材不足や反響対応の遅れにより、思うように成果が出ないケースも少なくありません。そうした中で注目されているのが「営業代行サービス」です。専門知識と経験を持つ営業のプロが代行することで、営業活動の精度とスピードを高めることが可能になります。
とはいえ、営業代行会社にも得意分野や対応スタイルはさまざまで、不動産業に適したパートナー選びが欠かせません。
ここでは、不動産業界での支援実績があり、成果重視の営業支援を行う代行会社を5社厳選してご紹介します。それぞれの強みや料金体系を比較し、自社に最適な一社を見つけてください。
株式会社リベラルハーツ
株式会社リベラルハーツは、元証券会社トップセールスによって設立された不動産業界に強い営業支援の専門企業です。
不動産業をはじめ、SaaS、IT、人材、広告、コンサルティングなど幅広い業界に対応しており、営業戦略の設計から実行、改善提案まで一貫して支援を提供しています。特に、専門性の高い製品や技術を扱う企業に対しては、丁寧なヒアリングをもとに商材理解を深め、確度の高い商談機会を創出する力に定評があります。
また、営業活動の品質にもこだわり、データに基づく改善提案と高い成果継続率（契約継続率96.2%）を実現している点も強みです。不動産業者の営業課題に本質的に向き合うパートナーとして、信頼できる存在です。
不動産業界に強い営業実績のあるディレクターが、ワンストップで、市場調査・競合分析・営業課題の洗い出し・営業戦略の立案・営業代行による伴走支援まで全て1社で完結可能なおすすめ営業代行会社となり、不動産業界の企業様はまずは相談するべき会社の一つでしょう。
▼株式会社リベラルハーツの特徴
-
不動産業界の営業代行に強み
-
btob商材の営業支援に強みを持ち、成約を見据えたアプローチを得意とする
-
成果報酬よりも低コストでのアポイント獲得ができる
-
証券会社にて過去トップ1％の実績を持つ営業ディレクターが必ずアサインされるため、戦略・人材の質が高い
-
創業3年で100社以上の営業コンサル実績があり、過去の成功・失敗データを全てデータとして蓄積しているため、データドリブンな営業代行の実施が可能
-
営業戦略の立案〜商談機会獲得、商談成約までワンストップで実施できるからこそ、PDCAを最速で回すことが可能
-
契約期間は1ヶ月からとなっており、予算も25万円〜と取り組みやすいサービス内容
▼株式会社リベラルハーツと相性の良い企業
-
効果の出る営業戦略が確立されていない
-
戦略の効果検証ができていない
-
市場、競合をデータを元に分析できていない
-
自社で優秀な営業の採用に苦戦しており、営業リソースが不足している
-
営業のノウハウがなく、自社にあった営業のやり方がわからない
-
予算内で最大の成果を出したい
-
外部に営業部隊を持つことで、変動費として営業を増やしたい
株式会社ラウンドトス
株式会社ラウンドトスが提供する「楽トス」は、不動産売買仲介業者に特化した営業代行サービスです。不動産ポータルサイトや一括査定サイトからの反響に対し、90秒以内の初回架電を徹底。最大15回までの追客コールや、SMS・自動メール配信などを駆使し、確度の高いアポイント獲得を支援します。
反響対応に時間を割けない企業でも、迅速かつ継続的なフォロー体制を構築できるのが強みです。導入企業の中には、購入アポイント率1.4倍、売却アポイント率2.1倍の成果を上げた実績もあり、営業の成果と効率化を両立したい不動産会社にとって、心強いパートナーとなります。
▼株式会社ラウンドトスの特徴
-
反響から90秒以内のスピード対応で初期コンタクト率を向上。
-
最大15回の架電とSMS・メールで徹底した追客フォローを実施。
-
営業代行により反響対応を自動化し、社内の業務負担を軽減。
-
売却・購入アポ率をそれぞれ1.4倍・2.1倍に改善した実績。
▼株式会社ラウンドトス費用・料金
-
詳細は要問い合わせ
homie株式会社
homie株式会社が提供する「HOTLEAD」は、不動産業界向けの営業代行サービスです。資料請求や問い合わせなどの反響に対し、90秒以内の迅速な初期対応を実現し、SMS・電話・メールを活用して顧客との接点を強化します。
AIを活用した最適な架電タイミングの分析により、アポイント獲得の効率を高めます。また、専門のオペレーターが高品質な顧客対応を行い、成約率の向上に寄与します。これらの取り組みにより、営業活動の効率化と成果の最大化を図ることが可能です。
▼homie株式会社の特徴
-
90秒以内の即時対応で、反響からのアポ取り率を大幅に向上。
-
SMS・電話・メールを組み合わせた多チャネルアプローチが可能。
-
AIが最適な架電タイミングを分析し、接触率と成果を最大化。
-
専門オペレーターが対応し、不動産業界に特化した質の高い対応。
▼homie株式会社の費用・料金
-
詳細は要問い合わせ
ミカタ株式会社
ミカタ株式会社が提供する「追客のミカタ」は、不動産会社向けの追客支援サービスで、反響対応から長期的な顧客フォローまでを一括してサポートします。
新規反響には約10分以内の迅速な対応を行い、通電率80%、訪問査定率20%の実績を持ちます。また、最大2年間にわたるステップメールによる長期追客も可能で、現場出身者が作成した120種類以上のメール文を活用し、商談化率の向上を図ります。
▼ミカタ株式会社の特徴
-
新規反響には平均10分以内で対応し、高い通電率と査定率を実現。
-
2年間対応のステップメールで長期的な見込み客を丁寧に育成。
-
現場経験者が作成した120種類以上のテンプレート文を活用可能。
-
過去リストの掘り起こしやノベルティ本制作など幅広い支援体制。
▼ミカタ株式会社の費用・料金
-
初期対応コールセンター：月/5万円〜
-
追客ステップメール：3万円〜
-
リストコール：件/500円〜
-
詳細は要問い合わせ
アズ株式会社
アズ株式会社が提供する「アポハンター」は、完全成果報酬型の営業代行サービスで、営業戦略の立案から実行、分析までを一貫してサポートします。
累計2,200社以上の支援実績を持ち、特に不動産業界では、想定を上回るアポイント数を記録するなどの成果を上げている事例もあります。同社は、営業活動の各工程をワンストップで提供し、月に一度の成果報告と営業戦略の見直しを行うことで、継続的な改善を図っています。
▼株式会社アズの特徴
-
完全成果報酬型で、無駄なコストを抑えて営業代行を依頼可能。
-
営業戦略の設計から実行・分析まで一貫対応する体制を構築。
-
月次の成果報告と改善提案でPDCAを継続的に回せる仕組み。
-
不動産業界でも多数実績があり、高いアポイント獲得率を誇る。
▼株式会社アズの費用・料金
-
営業報告・業務管理費用：100,000円/月
-
成果報酬額：7,000円/件〜個別案件相談
-
詳細は要問い合わせ
不動産営業代行とは？業界で注目される理由
不動産業界では近年、営業活動の一部を外部の専門業者に委託する「営業代行」の導入が進んでいます。売買・賃貸を問わず、反響対応のスピードやアポイント獲得率が成果に直結する中、自社の営業リソースだけでは十分に対応しきれないケースも増えています。
そこで注目されているのが、営業プロセスを一部または全面的に代行するサービスです。ここでは、営業代行が不動産業界で支持されている背景を2つの観点から解説します。
なぜ今、不動産業界で営業代行が求められているのか
不動産業界では、問い合わせからの初動対応スピードが成約率に直結します。しかし、限られた営業人員では、土日祝を含めた365日即時対応するのは現実的ではありません。また、反響数が増える一方で、対応が追いつかず取りこぼしてしまうケースも少なくありません。
こうした状況において、営業代行は即応性のあるプロフェッショナルが対応することで、初動のスピードと質を保ち、商談のチャンスを逃さない仕組みづくりを支援します。とくに売却査定や物件見学希望など“熱度”の高い反響に対しては、外部リソースの活用が営業成果に直結する手段となっています。
営業活動の外注が広がる背景とは
営業代行の活用が進む背景には、人手不足や働き方改革、採用コストの高騰といった構造的な課題があります。多くの不動産会社が抱える共通の悩みは「営業担当の確保」と「属人化された営業体制」です。
営業代行を導入することで、商談化率の高いアポ獲得や、長期追客・初期対応などの非コア業務を外部に任せることができ、社内の人員はクロージングや契約といったコア領域に集中できます。営業効率の最大化を図るうえで、代行はもはや一時的な外注ではなく、“戦略的な営業資源”として位置づけられつつあります。
不動産営業代行の主な支援内容
不動産営業代行と一口にいっても、提供される支援内容は多岐にわたります。各企業の課題やフェーズによって、必要とされる営業工程は異なるため、営業代行会社によっても対応範囲に違いがあります。
ここでは、不動産業界で特にニーズの高い3つの支援業務について詳しく解説しま す。
電話営業（テレアポ）での新規顧客獲得支援
テレアポは、不動産業界でも根強く活用されている営業手法の一つです。営業代行会社では、リスト作成から架電スクリプトの作成、アポ獲得まで一貫して対応可能です。
不動産会社では新規顧客の獲得に時間と手間がかかるため、商談の機会を安定して確保する手段として、テレアポ業務の外注は効果的です。
代行業者はノウハウと経験をもとに、接触率やアポイント率を最大化する工夫を施し、効率的な営業活動を支援してくれます。エリアや顧客属性を限定したターゲティングも可能なため、自社の営業戦略に合った設計が可能です。
反響対応や現地案内の代行
ポータルサイトや一括査定サービスからの反響に対する初期対応は、スピードが成約率に直結する重要な工程です。
営業代行では、これらの反響を即時に処理し、アポ設定や案内日程の調整までを代行してくれます。また、現地での内覧対応やオープンルームの案内といった訪問業務を担う会社もあり、営業人員が不足しがちな不動産会社には大きな助けとなります。
対応スピードと対応品質を高水準で維持することで、顧客満足度を高めながら営業機会を逃さず確保できます。
内覧後の追客・クロージング支援
不動産営業においては、初回内覧後の追客対応が成約の鍵を握ります。しかし、営業現場では案件数が多く、追客が後回しになりがちです。
営業代行では、こうしたフェーズの対応もサポート可能で、電話やメールによるフォロー、意向確認、条件変更のヒアリングなど、見込み客との関係維持を代行します。
成約に至るまでのプロセスを分業化することで、顧客対応の精度を保ちながら営業活動全体の生産性を高めることができます。特に、契約締結までのフォローアップが弱い企業には有効な支援となります。
営業代行を導入するメリット
営業代行の活用は、不動産業務の効率化や成果向上に直結する有力な手段です。
自社だけでは補いきれないリソースを外部から補完することで、売上拡大のスピードを高めることができます。ここでは、不動産会社が営業代行を導入することで得られる主なメリットを3つの視点から整理し ます。
営業リソース不足の解消
不動産業界では、営業担当者1人あたりが抱える業務量が多く、反響対応や追客まで手が回らないケースも珍しくありません。営業代行を導入することで、即戦力となる外部人材を柔軟に確保でき、人手不足を補うことが可能です。
特に繁忙期や新規物件の立ち上げ時など、一時的に営業リソースが不足するタイミングに代行を活用することで、業務の停滞を防ぎ、継続的に営業機会を創出できます。自社での採用や教育コストを抑えつつ、質の高い営業活動を外部で実行できる点も大きな利点です。
営業効率の向上と売上アップ
営業代行を活用することで、初期対応からアポイント獲得、追客、成約までのプロセスを効率的に分担することができます。営業の各工程をプロフェッショナルに委託することで、自社の営業担当者はクロージングや商談準備など、より高付加価値な業務に集中できる環境が整います。
その結果、個々の営業生産性が向上し、商談化率・成約率ともに高まりやすくなります。また、代行業者は営業手法やKPI改善の知見も持っており、自社の営業活動に新たな発見や改善提案をもたらしてくれる点でも有益です。
空室率・反響放置率の改善
営業代行を活用すれば、ポータルサイトやチラシなどからの反響に対して迅速かつ的確に対応できる体制が整います。これにより、内覧誘導や訪問査定のアポが取りやすくなり、機会損失の防止に繋がります。
また、空室のまま放置されてしまう物件に対しても、継続的な営業活動を代行で行うことで、稼働率の改善が期待できます。こうした反響対応や空室対策は、営業力や体制の差が成果に直結する領域であり、外部パートナーの力を借りることで継続的かつ効率的な営業が可能になります。
営業代行を導入する際の注意点
営業代行は非常に有効な手段ですが、導入すれば必ず成果が出るとは限りません。不動産業界特有の商材や対応フローを正しく理解しないまま進めると、顧客満足度の低下や無駄なアポの増加といったリスクもあります。
ここでは、営業代行を導入する際に不動産会社が特に注意すべ き3つのポイントを解説します。
質の低いリードやアポイントのリスク
代行会社の中には、アポイントの「数」ばかりを重視し、成約につながりにくい質の低いリードを量産してしまうケースもあります。営業現場では、温度感の低い顧客に無理やり訪問しても、スタッフの工数が増えるだけで成果にはつながりにくく、かえって現場の負担となる恐れがあります。そのため、KPIとして「アポ件数」だけでなく、「成約率」や「キャンセル率」などの指標も併せて共有し、アポイントの“質”を意識した運用が重要です。
自社スタッフとの連携が取れない可能性
営業代行を導入しても、社内のスタッフとの情報連携が不十分だと、対応漏れや混乱を招くことがあります。特に反響対応や追客などを並行して行う場合、誰がどこまで対応しているかを明確にする仕組みが必要です。
導入前に情報共有の手段やルールを整備し、代行会社との連携フローを明確にしておくことで、トラブルや認識ズレを未然に防ぐことができます。CRMやチャットツールなどの共有インフラを活用するのも効果的です。
不動産営業代行会社の選び方【2つの判断基準】
営業代行会社は数多く存在しますが、不動産業界において成果を出すためには、適切なパートナー選びが不可欠です。代行会社ごとに得意な営業領域や対応スタイルは異なるため、業界特性や自社の目的に即した判断基準を持つことが重要です。ここでは、不動産会社が営業代行会社を選定する際に見るべき2つの視点を紹介します。
不動産業界に特化した実績があるか
不動産営業は専門性が高く、物件知識・契約知識・接客マナーなど多くの要素を求められます。そのため、業界未経験の営業代行会社では対応が難しい場面も多く、結果として顧客満足度やアポイント精度の低下を招く恐れがあります。
選定時には、過去に不動産会社を支援した実績があるか、導入事例が具体的に公開されているかを確認しましょう。不動産に特化したスクリプトや反響対応の体制を持っているかどうかも、判断材料になります。
提案力・対応スピード・フィードバックの質
営業代行は単なる外注ではなく、営業部門の一部を担う“パートナー”です。そのため、提案力や対応スピード、定例レポートなどを通じたフィードバック体制も重要な選定基準となります。単にアポを取るだけでなく、ターゲットの選定や営業文言の改善、商談化率の分析まで踏み込んで対応してくれる会社であれば、より高い成果が期待できます。定期的なミーティングや柔軟な対応姿勢があるかどうかも、導入前に確認しておきましょう。
導入前に確認すべきポイント
営業代行を効果的に活用するためには、導入前の準備とすり合わせが非常に重要です。成果が出ない原因の多くは、代行会社との目的や役割分担のズレ、情報提供の不足にあります。ここでは、不動産会社が営業代行を導入する前に必ず確認しておくべき3つのポイントを解説します。
契約範囲・KPI・成果定義の明確化
営業代行を導入する際には、「どこまでを代行会社が対応するのか」を明確にすることが重要です。例えば「アポイント取得まで」「訪問後の追客まで」「成約フォローまで」など範囲が曖昧だと、成果に対する評価基準もブレやすくなります。
あわせて、KPI（例：アポ数、通電率、反響対応時間など）や、成功とみなす成果定義（例：訪問設定、査定依頼など）も明文化しておくことで、双方にとって納得感ある運用が可能になります。契約書や運用フローに盛り込んでおくことが理想です。
情報共有の体制と運用ルールの確認
営業代行とスムーズに連携するためには、物件情報・顧客情報・トーク内容などをリアルタイムで共有できる体制づくりが不可欠です。とくに反響対応や追客などスピードが求められる業務においては、情報共有の遅れが成果に大きく影響します。
共有方法としては、CRMのアカウント共有や専用チャットツールの導入、週次の定例報告などが一般的です。また、トラブル対応やクレーム発生時のエスカレーションルールも事前に定めておくことで、安心して業務を任せることができます。
営業活動の目的・ゴールの共有
営業代行の活用目的が不明確なままスタートしてしまうと、戦略がぶれたり、期待値と実際の成果にギャップが生じたりするリスクがあります。たとえば「とにかくアポ数を増やしたい」のか、「質の高い見込み客を絞って育成したい」のかでは、取るべき手段もKPIも変わってきます。
そのため、自社の営業活動の中でどのフ ェーズを外注したいのか、その目的やゴールを関係者全体で明確にし、代行会社ともすり合わせておくことが重要です。
まとめ｜不動産営業の課題は外部パートナーで解決できる
不動産業界における営業活動は、多様な業務と高い専門性が求められる一方で、人手不足や反響対応の遅れといった課題を多く抱えています。こうした状況に対して、営業代行は即効性のある実行支援と、継続的な成果改善をもたらす有力な選択肢です。
本記事では、不動産営業代行の基本的な役割やメリット、導入時の注意点に加え、業界特化型の優良代行会社5社をご紹介しました。代行サービスの活用は、単なる業務の外注ではなく、営業戦略全体の再構築につながる取り組みでもあります。
「営業活動の質を高めたい」「反響対応のスピードを上げたい」「営業リソースを強化したい」と考える不動産企業にとって、信頼できる営業代行パートナーの選定は、成長を加速させる第一歩です。自社の課題と目的を明確にし、最適な支援会社を見つけることで、営業成果を大きく変えることができるでしょう。
